oVice株式会社（本社：石川県七尾市、代表取締役CEO：ジョン・セーヒョン）は、フリーアドレスを導入している企業（従業員数300名以上）で、リモートワークと出社のハイブリッドワークをしている現場社員103名を対象に、フリーアドレスに関する実態調査を実施しました。コロナ禍以降に7割以上の企業がフリーアドレスを導入しており、その目的は「オフィススペースの有効活用」や「コミュニケーション活性化」のためでした。しかし、効果を実感している社員は限定的であり、半数以上が「誰がどこにいるかわからない」「座席が足りない」と回答するなど、新たな課題も浮上しました。
詳しい内容は以下のURLをご覧ください。
【フリーアドレスの効果と課題を調査】7割以上がコロナ禍以降フリーアドレスを導入するも、社員の半数以上が「誰がどこにいるかわからない」「座席が足りない」と回答
